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日頃早寝早起きを心掛けているが、たまたま一昨日（１０日）眠る前に付けたテレビの映画（ＮＨＫＢＳプレミアム）が面白く、眠るのが遅くなってしまった（就寝午前２時）

ジャッキー・チェン主演の「ポロス・ストリー/レジエンド」という中国映画。
そこで心に残ったことは２つある。
ひとつは、これは中国の旧い文化かもしれないが、壮年の登場人物にとって一番大切なのは、きょうだい（妹）や子ども（娘）であるということ。奥さんよりも血のつながったきょうだいや親子の関係がかけがいのないものとして描かれていること（若い世代にとっては、恋人優先）
もう一つは、父親が自分の娘の命を救うか、自分の命を守るかの選択を迫られ、迷うことなく前者（娘の命を救う）を選択する場面が鮮やかに描かれていたこと。
具体的には、警察官の主人公が１発の弾の込められたピストルを犯人から渡され、（自分の）娘にナイフを突きつけている犯人を撃つか（その場合は自分の娘も死ぬ）、自分を撃つか（その場合は娘の命が助けると犯人は約束している）の選択を犯人から迫られ、自分のこめかみに銃を当て引き金を引く。
それにしても、ジャッキー・チェンのアクション映画はすごい迫力。これで怪我はしないのかと心配になる。

https://www.youtube.com/watch?v=GsbFcIuQvvk

今日（11月11日）は、「麻生誠先生を偲ぶ会」が、神田の学士会館で開催された。
麻生先生には、私も学部大学院時代に教えを受け、研究の相談にのっていただいたり、開成高校での非常勤講師を紹介していただくなど、大変お世話になった。
潮木守一、天野郁夫、新井郁男、牧野暢男、松本良夫、江原武一、大淀昇一（敬称略）などの諸先生・諸先輩、藤田英典、名越清家、住田正樹、岡崎友典などの同期、金子元久、岩木秀夫、渡邉秀樹、中山慶子、岩永雅也、吉田文などの後輩など、麻生先生と関係のあった、東大教育社会学研究室の同窓会のような会であった。
上記以外にも、倉沢進、宮沢康人、黒羽亮一、門脇厚司,青木道子（敬称略）など、私が若い時お世話になった人、また放送大学時代の若い関係者（苑復傑さんなど）、阪大の教え子（片岡栄美さん）さらに麻生先生の奥様も出席されていて、麻生先生と昔の時代を懐かしんだ。麻生誠先生のご冥福を心よりお祈りする。

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仙台の水沼文平さんより、仙台の晩秋の便り（黄葉の写真）をいただいた。転載させていただく。

＜写真はこどもの頃に遊んだ丸田沢堤（灌漑用水）です。周辺が国有林なので現在は「水の森公園」となっています。＞（水沼）

「オリンピックサーフィン会場は千葉県一宮 釣ヶ崎海岸(志田下)に決定」というニュースが以前に流れ、千葉県民としてはうれしい。
　今日（６日）、その付近を車で通りかかったので、外房九十九里の一宮の海と波とサーファーを、犬（ソフィ―）の散歩がてらに見学した。
　ハワイやオーストラリアの海で行われるサーフィン大会の映像は、青い海と大きな波の中で華麗なサーファーの波乗り姿で充ちている。それに比べると外房の一之宮の海はそんなに青くないし、波も大きくない。大丈夫なのだろうかと心配になる。

大学の授業料は親が出すものなのか本人が出すものなのか、あるいは社会が負担するものなのか。日本では本人ではなく親が出すものという考え方が強いであろう。社会が負担するという考えの側面も多少ある（国公立大学や私学助成）。それが、段々社会と本人の負担という方向に動きつつあるようだ。
モデルはオーストラリアとのことだが、その方法のデメリットはないのであろうか。大学を出て働いても収入が低い場合は大学授業料を払わなくてもいいとなれば、高い収入を得ようとか、働こうという意欲がわかないのではないかと心配する。そこには何かそれを防ぐ仕掛けがある（＝必要）ように思う。（朝日新聞2017年11月4日朝刊より転載）

＜大学の授業料、「出世払い」の利点は　豪州で導入、制度設計者（チャップマン豪州国立大教授）に聞く
　大学の授業料を国が肩代わりし、卒業後に「出世払い」してもらう。政府は教育の負担軽減策として、そんな仕組みを検討している。モデルはオーストラリアの制度だ。どんなものなのか。設計した豪国立大のブルース・チャップマン教授に聞いた。
　豪州ではかつて大学の授業料は無償だったが、財源が少なく定員を抑えざるを得なかった。
　そこで受け入れる学生数を増やす代わりに、学費を所得に応じて後払いする仕組みを設計した。１９８９年に始めた「高等教育拠出金制度（ＨＥＣＳ）」だ。
　卒業後、年収が約５万５千豪ドル（約４８０万円）を超えると、額に応じて収入の４～８％を返していく。下回ると返済の必要はない。無利子で、すべての学生が利用でき、回収率は約８割にのぼる。
　利点は多くある。進学前や在学時にお金がかからず、卒業後も返すのに苦しんだり返しきれなくなったりすることがない。保証人も要らない。徴税のシステムで納めるため、回収コストも極めて低い。豪州では、この方式で進学機会が広がり、学生数が倍以上伸びた。
　日本も「所得連動返還型奨学金」を始めたが、対象は無利子奨学金を受けている学生だけだ。返す額は前年の年収で決まり、急に失業すると返済が困難になる。収入がなくても月２千円を払わせられる。制度も複雑でわかりにくい。
　日本が豪州のような方式を新たに導入する場合、政府はまず、授業料を負担する財源を用意しなければならない。私学が高い授業料を設定しないよう、上限を決める必要もある。
　公金を投入するのだから、大学教育の質をきちんと管理することも欠かせない。
　国の財政負担を抑えながら、大学教育の裾野を広げることは各国共通の課題だ。豪州の方式はニュージーランドや英国、ハンガリー、オランダ、韓国など採用する国が急増。日本でも検討に値すると思う。（聞き手・氏岡真弓）＞

＜追記:　ただ、奨学金問題はかなり複雑なよう。専門家の小林雅之氏（東大教授）の最近の説明がわかりやすい。＞
https://thepage.jp/detail/20171019-00000001-wordleaf?pattern=1&utm_expid=90592221-90.JxN7NOdTRhqwWI-rNvnC0A.1&utm_referrer=https%3A%2F%2Fthepage.jp%2F