現在の英語教育に関して内田樹氏が、興味深い内容の講演をしていることを、氏のブログの文章から知った。blog.tatsuru.com/2018/10/31_1510.html
要点は、①文科省は英語教育の目標に功利的なものをあげ、外国語を学ぶ文化的な意味に全く言及していない。② 英語のオーラル・コミュニケーションの強調は、アメリカの植民地支配に屈することである、の2点である。
その要点部分を抜粋したのが、下記である（この抜粋の仕方に、私の見方は自然に入っている。内田氏からは「もっと複雑なことを言ってるよ」と言われそう）。
＜外国語学習について語るときに、「目標言語」と「目標文化」という言葉があります。
しかし、まことに不思議なことに、今の英語教育には「目標文化」が存在しません。英語はたしかに「目標言語」なのですけれど、めざす「目標文化」はどこかの特定の文化圏のものではなく、グローバルな「社会的な格付け」なのです。高い年収と地位が得られるなら、どの外国でも暮らすし、どの外国でも働く、だから英語を勉強するという人の場合、これまでの外国語教育における「目標文化」に当たるものが存在しない。
文科省は、低く査定されて資源分配において不利になることに対する恐怖をインセンティヴにして英語学習に子どもたちを向けようとしている。文科省の英語教育についての基本政策が「金の話」と「競争の話」（と）「格付け」の話です。ここには異文化に対する好奇心も、自分たちの価値観とは異なる価値観を具えた文化に対する敬意も、何もありません。
外国語の習得というのは、本来はおのれの母語的な枠組みを抜け出して、未知のもの、新しいものを習得ゆくプロセスのはずです。
何でこんなに急激に（英語の）オーラルに偏ってきたかというと、これは日本がアメリカの属国だということを抜きには説明がつかない。オーラル・コミュニケーションの場においては、ネイティヴ・スピーカーがつねに圧倒的なアドバンテージを有する。植民地では、子どもたちに読む力、書く力などは要求されません。オーラルだけできればいい。要するに、植民地宗主国民の命令を聴いて、それを理解できればそれで十分である、と。それ以上の言語運用能力は不要である。植民地支配者たちは自分たちの文化的な本質を植民地原住民に理解されたくなんかない。だから、原住民には、法律文書や契約書を読む以上の読解力は求めない。（それは）「アメリカという宗主国」の知的アドバンテージを恒久化するためです。＞(内田樹氏の文章の抜粋）
元の文章（全文）は、下記で読める。
blog.tatsuru.com/2018/10/31_1510.html
内田樹が昨今の英語教育の動向に関して指摘する点は、これまでそのように考えたことはなかったので、新鮮さを感じた。
ただ、あえて疑問を呈するとすると次のような問題があると思った。
ひとつは、氏が思想家として卓越しているにしろ、自分の昔の体験を一般化できるのだろうかということ。時代は大きく変わり、英語の機能や意味も昔と変わっているのではないか。もう一つは、英語による植民地支配という観点は社会学的には興味深いが、（英語）教育の観点からすると、教育に素人の雑な言い分のような気もする。