現在教員志望の学生が減り、教員採用試験の倍率も下がり、教員の質の低下が懸念されているという。朝日新聞10月7日の朝刊に編集委員の氏岡真弓氏が詳細な記事を書いている。(https://digital.asahi.com/articles/DA3S14207818.html?iref=pc_ss_date) この記事の内容に納得しつつ、別の側面も考える。
教員の労働環境が劣悪で、給与月額の4％上乗せ一律施行の「教育職員人材確保法」（人確法）以上の長時間労働（「過労ラインを超える教員が小学校で約3割、中学校で約6割いる」)が常態化し、教員という職業が魅力を失っている時期に、それでも教員になりたいという強い熱意のある人が教員になるといことであれば、それは逆境を強みに変えるという意味で、いいのかもしれないと思う。(もちろん、優秀な人材が教員以外を志望したり、採用倍率が低く楽をしても安定した給与が得られる職業として安易に教員を選ぶ輩が増えることは困ることで、それは少なくなるようにしなければならないことであるが。)
「これからの時代、教員はマニュアル通りではなく、自分で工夫して教えることが求められる。２０年度からの新しい学習指導要領や大学入学共通テストで重視されるのは、自ら問いを立てて議論し、社会について批判的に考える力をつけることだ。」と氏岡氏が書いている。これまでの教員採用試験の型にはまった知識のテストに高得点を取る学生ではなく、「自ら問いを立てて議論し、社会に対して批判的に考える力」をもった学生が、教員を志望してくれるであれば、日本の教育の未来は開ける。その為には、批判性を重視する「教育社会学」はもっと教職科目の中で尊重されてもいいのだが、実践に役立ちそうな科目ばかり重視されている。