『教育社会学研究第102集』（2018年5月）の特集は「地方で<生きる＞若者たち」で、いろいろなことを考えさせられた。/ 印象に残ったフレーズを転記しておきたい。///////////////// 2000年を越えたあたりから、地方の若者の不安定就労が指摘されるようになり（5頁）/ 地方の「ノンエリート」の若者たちが、資源の限られた「ローカルな社会的状況を「地元」のネットワークに/つながりを駆使しながら（17頁）///// 青森県では、学力および経済的に有利な立場にいる若者には大都市へと移動する誘因が存在するのに対して、相対的に不利な立場にいる若者にはそうした誘因は少なく、むしろ豊かでサポーティブな社会関係が出身地に留まる誘因になっている。（これは）大都市に移動する利益の小さい、資源の乏しい若者を地域に包摂し、移行における不確実性のリスクから保護する機能を果たしている。（33頁）。/ （青森の）若者たちは、「それなりに満足している」と考えるべきなのか、「絶望」していると考えるべきなのか。（48頁）///// 「地方の若者はいかなるリアリティを生きているのか」という観点から言えば、従来の分析は、若者自身が地域の構造的諸特性を解釈し、自分たちの職業生活や社会生活を意味づける側面を見逃している。（59頁） これらは、彼らが地域の社会構造との交渉を通じて自身の経験を意味づけるコンテキストを生産し、自らをローカルな主体に位置づける営みだった。（57頁）/ 世帯主である自身の賃金上昇ではなく世帯収入を自明視する語りは、現代的な生活戦略というより、この場所での生活展望の感覚を示している。（70頁）/// 村の有力者には逆らえない前近代的な権力構造、土地や資産の所有者と非所有者、古くから住みついている者と新しく来た者、年配者と年少者、男性と女性などの差異を序列化する伝統的な村社会。こうした地域社会では、近代の新参者である学校は、地域の承認と後ろ盾なしに無力である。＊（109頁） （＊児童74名、教師10名の命が奪われた大川小学校では、責任者の教頭が地区長に「山に上がらせてくれ」と魂願して、拒絶され、この悲劇を招いたというParryの解釈を載せている）///////////////////////////////////////// 私が学部生、院生の頃は、青年論の主流は農村青年や勤労青少年（学歴は中卒）であり、私たちの3年次の教育調査演習では、古河市の勤労青少年に面接調査をした。その後、高校進学率、大学進学率が上がり、青年論の中心は、高校生や大学生に移って行った。それで青年論の学校外の社会との関連といえばメディアが中心となって行って、地域社会との関係が薄れて行ったが、ある時期（2000年？）から、青年（若者）の就労に関心が向き、若者も地元に帰ったり、地元に留まったりして、地方に生きる若者に注目されるようになったのであろう。/ これには現代の少子化・人口減で、地方の人口が減り、何とか若者を地元に留めたいという行政の思惑も働いていることであろう。/ 地方では共働きが当たり前ということや、地域の有力者の意見が学校に及んでいるという知見も興味深いと思った。都市部とはかなり違う。 敬愛大学のこども教育学学科の学生のほとんどが千葉県出身で千葉県の教員になりたいと大部分が考えていることも、この特集を読んで少しわかった感じがした。